「他社メディアや他社サイトのように、ウチでも海外情報を入れるべきなのか」
新聞や雑誌やウェブメディア、そして企業サイトのご担当者の中には、そうお考えになりながらも決めかねている方々も多いと思います。
今回はそうした方々の悩みをズバリ解消していただくための記事です。
こんにちは。「海外書き人クラブ」お世話係の柳沢有紀夫です。
「海外書き人クラブ」は100名・300ヵ国以上（2021年現在）の現地在住日本人ライターを中心としてたクリエイター集団。2000年の設立以来、数えきれないほどの媒体や企業サイトに「リレー連載」や「特集」などの記事を提供してきました。
そんな「海外情報提供のスペシャリスト」としての経験からして、「メディアや企業サイトには海外発情報のコーナーがあったほうが絶対にいい」と断言できます。
その２つの理由をお伝えします。
１）読者は海外事情に興味を持っている
コロナの影響で海外旅行に制限のある今、読者は外国のことなどに興味を持っていないのではないか？ そう思われる方もいるかもしれません。
でも「行ける行けない」は読者にとってそれほど重要ではないのです。
いい例を挙げてみましょう。
私たち海外書き人クラブが10年以上にわたり「リレー連載」をしている子ども向け雑誌が2誌あります。毎月持ち回りで、ある国の「普通の子」の日常を取り上げるというコーナーで、いずれもその雑誌の中で最も長期にわたり連載されている大人気記事です。
当然のことながら日本の小学生たちは外国なんてそう簡単には行けません。海外旅行好きで金銭的にも余裕がある保護者がいる家庭でも、海外旅行先といえば、時差が少ないグアムや東南アジアやオーストラリアのリゾート、ハワイくらいではないでしょうか？
アメリカやヨーロッパ、中東、アフリカ、中南米などへ実際に旅行できる子どもはほとんどいないはずです。
それなのに、なぜマイナーな国々も含めた世界各国の海外事情を伝えるコーナーが長期人気連載になっているのでしょうか。
答えは当然「子どもたちの興味があるから」です。「知らないことを知ることができる」「発見がある」からです。
これは大人でも同様です。たとえば日本国内にいるあなたと同じ職種の人がどういう風に仕事をしているのかなら、だいたい想像はつくと思います。
でも海外で同じ職種に就いている人の仕事ぶりや生活は完全にはわかりません。仕事の流れは日本と同じなのか？ 権限はどれくらい？ 労働時間は？ 給与は？ 転職／キャリアアップ事情は？
同じ職種である分だけ、ものすごく興味がわきませんか？
読者は「海外のことは知らない」からこそ、「海外のことを知りたい」のです！ 今実際に海外に行けるかどうかは関係ないのです。
２）媒体や企業サイトに箔がつく
メディアや企業サイトに「海外発情報」を入れるべきもう一つの理由。それは「箔がつく」ことです。「海外発情報」が入っているだけで、グッと本格的に見えてきます。
極めて単純な例を挙げてみましょう。
同じ分野を扱う二つの業界紙があるとします。
一方は「国内最新トレンドのみ提供している業界紙」です。
もう一方は「国内のみならず海外の最新トレンドも提供している業界紙」です。
あなたはどちらのほうがより「本格的」で「有益な情報を提供してくれる」というイメージを持たれますか？
当然後者の「海外の最新トレンドも提供している業界紙」のほうがずっと本格的に見えると思います。
なぜなら「海外の流行が日本に波及すること」は頻繁にあるからです。そして「海外には思いもよらなかったブレークスルーのヒントがたくさん転がっているから」です。
ぜひ「海外発情報」を入れて、御社の媒体やサイトに箔をつけてください！
ただ中には「わが社は業界ナンバーワン。箔はすでに充分すぎるほどあるぞ」とおっしゃる方もいると思います。
でも御社が国内事情だけしか提供していないのに、競合他社が海外事情を掲載し始めたらどうなるでしょうか？
今まで「箔」がなかった他社のメディアやサイトのほうが急に本格的に見えてくることは、容易に想像できるでしょう。御社は「世界に目をむけず、最新情報をチェックしないサボっている会社」というイメージすら持たれる危険性があります。
世の中は進化しているのですから、現状維持の相対的に見ると退化なのです。
以上２つが、御社が運営するメディアや企業サイトに「海外発情報」を絶対入れるべき理由です。
もちろんご予算の制限はあると思います。だからまずは少しだけでいいので「海外発情報」を入れてみてはいかがでしょうか？
そうすれば「読者からの反響」と「箔がつくこと」を必ず実感できると思います。
私たち「海外書き人クラブ」は100ヵ国300名（2021年現在）以上の現地在住日本人ライターなどのクリエイター集団です。皆様のメディアやサイトのご拡充にご協力できれば幸いです。
今までの実績一覧や得意先一覧などは下記サイトからご覧ください。きっとご納得いただけると信じています。
（文 柳沢有紀夫）